問題提起します！

ファイザー社CEOは『1984年』の世界の住人？

先週、イギリスBBCの単独インタヴューに答えて、ファイザー社CEOのアルバート・ブーラ氏は、‘コロナワクチンは、毎年、何年間も接種が必要’と語ったそうです。国内外では、既に３回目の追加接種が始まっており、同氏の発言は決して絵空事ではありません。ブーラ氏は、ワクチンの必要性について熱弁を振るい、オミクロン株用にアップデートされたワクチンも100日以内の供給が可能であると述べています。ビジネス・トークにも聞えるのですが、同インタヴューには、同氏の世界観も現れているように思えます。特に注目されるのは、ワクチン接種を拒む人々へのメッセージです。同氏のメッセージとは、「（ワクチン接種を）恐れている人たちに伝えたい。人間の感情の中で、恐怖よりも強いのは愛だけだ」というものです。最近、日本国政府も、ワクチン接種キャンペーンと...ファイザー社CEOは『1984年』の世界の住人？

岸田首相逆ギレ

自民党内で岸田首相は林外相の起用で「媚中派」と言われて・・・ 「不本意だ！林氏は中国に行くとは一言も言っていない」とぼやいたそうだ。 （１２月３日　産経新聞）…

ひとつしかない瞑想――見守ること

Osho, The Great Zen Master Ta Hui, #28 より抜粋「ひとつしかない瞑想――見守ること」から引用させていただきます。　ある村に、ひじょうに怒りっぽく、攻撃的なタイプの男がいた。暴力的なあまり、些細なことで妻を殺したほどだった。男は暴力をふるうばかりで、口論す

幸せな国？

なんだかんだ言いながら日本はそこそこ幸せな国なのだと思う。

最近縁遠くなったもの…

最近めっきり縁遠くなってしまった、それはある種若さの象徴みたいなものでもある…

増加し続ける中国人移民の問題

2020年末での数字ながら、中国メディア新浪財経は、青書「中国国際移民報告2020」を引用する形で、2019年において同国が1000万人を越える移民を海外に送り出したとする記事を発表しています。現在のところは、コロナ禍の影響で増加率は鈍化しているのでしょうが、1000万人と言えば小国の人口をゆうに超える数字ですし、この勢いが10年続けば、１億人以上の中国人が海外に渡ることになります。100年後には、中国本国が‘空地’になる事態も想定されますが、日本国を含め、自由主義国は、中国人移民の激増を放置してもよいのでしょうか。中国からの移住先国のトップ３は、アメリカ、日本、カナダであり、何れも自由主義国です。この順位を裏付けるかのように、先日も、日本国内の外国人居住者の数が過去最大を記録し、その内、出身国の第一位は中国で...増加し続ける中国人移民の問題

ZENNA（ゼンナ）オンラインの口コミや評判、効果は？パーソナルトレーニングを体験した感想

ZENNA（ゼンナ）オンラインパーソナルトレーニングを体験した私の口コミと、みんなの評判を徹底調査しています。ZENNA（ゼンナ）は、マンツーマン対話型のオンラインパーソナルトレーニングです。毎回あなたに合わせた完全なオリジナルのプログラム

【口コミ・評判】アップルジム(Apple GYM)の痩せない・痩せたを徹底検証！効果は？

アップルジム（Apple GYM）は、芸能人やモデルも通うと評判のパーソナルトレーニングジムです。姿勢改善や歩き方も指導してくれる「海外式ボディメイク」だから、ただ単に痩せるだけではなく見た目が変わると評判です！アップルジム（Apple G

昨夜の恐怖体験

オカルトチックな方じゃない恐怖体験の話。

オミクロン株は善玉か悪玉か？

今日、最も恐れられている新型コロナウイルスの変異株、オミクロン株は、日本国内では感染者の２例目が報告される一方で、アメリカへの上陸も確認されたそうです。オミクロン株の出現は第六波の到来を予感させるのですが、同株の性質次第では、全く別の展開もあり得るように思えます。オミクロン株もまた、全世界にコロナ禍をもたらした新型コロナウイルスの変異株ですので、誰もが悪玉と決めつけがちです。各国政府とも水際対策の徹底を急ぎ、日本国政府も、オミクロン株出現の一報を受けて、即、入国禁止措置を採っております。特に日本国内では、一先ずコロナ禍が収束している状況にあり、新たな変異株の流入を何としても阻止しようとする政府の姿勢も理解に難くはありません。こうした国境における規制強化の流れは、各国政府とも、オミクロン株を最大の脅威として捉えて...オミクロン株は善玉か悪玉か？

防大生の東京大行進

令和３年１１月２８日防大生が靖國神社を訪れた。 これは、毎年恒例になっている「東京行進」と言われるもので知っている人は少ない。 なぜ、知っている人が少ないかと…

中国の’成長の限界’の最大要因とは？

鄧小平時代に始まる改革開放路線は中国経済を急速に発展させ、グローバル時代の幕開けとは、まさに中国の時代の到来と言っても過言ではなかったかもしれません。しかしながら、近年、中国の目を見張るような経済成長率も鈍化傾向を見せるようになり、今日では、成長の限界論が囁かれるようになりました。中国の将来を憂うる成長の限界論の主たる根拠としては、インフラ投資等の公共投資の偏重、債務依存型の経済、低レベルな労働生産性、並びに、労働人口の減少が挙げられています。加えて、人件費の上昇により製造拠点としての魅力を失う「中所得国の罠」にも直面しており、「世界の工場」の地位も揺らぎつつあります。日本国内でも、中国製に代ってベトナムやタイといった東南アジア諸国からの輸入品が増えてきていることに気が付いている消費者も少なくないはずです。恒大...中国の’成長の限界’の最大要因とは？